コラム

ホワイト企業が行う新人研修の特徴とは【2021年卒必見】

ホワイト企業新人研修の共通点とは

こんにちは。元工場長の緒方です。

4月に入り、新年度がスタートしました。

私の会社の新入社員も研修漬けの日々です。

 

21年卒の学生は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響で異色の選考プロセスを経た人も多いでしょう。

私も、ITバブル崩壊後の就職氷河期が記憶に残っていますが、今回は違った大変さだったと思います。

やっとの思いか、ラクラクだったかは、それぞれあると思いますが、就職した後も心配ごとは尽きないものです。

「この会社は大丈夫なのだろうか・・・」と、たいていの人は思っているでしょう。

選考は自分が選ばれる側ですから、入る前に分かることは限られています。

本当の実態が見えてくるのはこれからです。

 

たいていの人は、入った会社がホワイト企業であってほしいですよね。新人研修においても、ホワイト企業は特徴が強く出ます。

今回は、これまで緒方が見てきた経験を踏まえて、ホワイト企業の新人研修で共通していることをお伝えします。

新社会人が何かの指針にしてくれたら幸いです。

説明会

■経営者が目標(自分の行動)をコミットする。

入社式や研修の冒頭などに経営者がしゃべる事は珍しくないでしょう。

しかし、ホワイト企業の経営者は、まず自分のやるべきことを伝える傾向があります。

良くも悪くも新人に戦力としての期待をしていません。

こういった傾向がある会社はコンプライアンスもしっかりしているところが多い印象です。

 

逆に、「即戦力」や「早く仕事を覚えて・・・」といったようなメッセージが飛ぶ会社は精神的なタフさが求められる会社が多いです。

 

■事業の状況を責任者が説明する。

ホワイト企業は、しっかりと状況把握している責任者が適切に情報を伝える傾向があります。

現在の状況をしっかりと嘘なく説明することは大切です。

「新人には分からないから」とか「IR情報を自分で見て」などと後回しにする企業は危険です。

 

■事業説明に売り上げや利益などの数字がしっかりと入っている。

前の項目と近いですが、ホワイト企業は正しい数値を知らせることができます。

普通のことのように思いますが、そうでない企業もあります。

(株式会社は公開しなければならないので、データはあるはずです。)

 

■財形貯蓄の解説がある。

お金のため方を解説してくれる会社はホワイト企業である傾向があります。

意外かもしれませんが、仕組みはあっても新入社員に説明しない企業は意外とあります。

どれくらい社員のことを考えているか、が出るところですね。

 

■持ち株会があり、メリットとデメリットを数字で解説してくれる。

これも前の項目と似ていますが、株式会社であれば社員の持ち株会もあるところが多いです。

10%以上の奨励金制度があるところはホワイト企業である可能性がかなり高いです。

 

 

■労働組合の説明がある。

ホワイト企業の条件としては

  1. 労働組合が存在していること
  2. 活動記録があること

が挙げられます。

もしなかったら・・・いざというとき自分の身を守る手段を考えておく必要があるかもしれませんね。(近くのユニオンなどを調べてみてください。)

 

■「OJT」を推していない。

OJTは「on the job training」の略です。

ざっくりいうと仕事と通して研修していくということなのですが、最近のホワイト企業は初めからOJTという言葉を使わない傾向があります。

OJTは、その人に合わせた計画を事前に立てなければならないので、新人研修の場でこの言葉を使って説明することなどは出てこないのです。

逆に、質問に対して「OJTでやっていきます」といった返答をする企業は無計画に現場へ配置して仕事をさせる傾向があります。

要注意ワードの1つです。

 

■寝ている新人がいても感情的に注意しない。

これは持論です。異論もあるでしょう。

しかし、私の経験なのだから仕方ありません。

新生活の不安もあり座りっぱなしの座学は、ときどき眠くなることもあります。

ホワイト企業は注意のやり方にも愛があります。不用意なことはしないのです。

 

■質問が自由にできる。

人数の多い大企業では事情が違うかもしれませんが、ホワイト企業はこれが可能です。

そして、どんな質問をしても怒られません。(笑)

意外かもしれませんが、迎え入れる体制が整っているからこそ、できることなのです。

 

■さいごに

ホワイト企業の新人研修における特徴(共通点)をお伝えしました。

読んでくれた方が所属している企業は、どれだけ当てはまるでしょうか。

 

もし、新入社員の人が見ることがあれば、これをヒントに自分のいる会社を見つめ直してみてください。